ハザードマップで安全確認できてる？賃貸物件の選び方を基礎から解説

賃貸物件選びでハザードマップが重要な理由

賃貸物件での暮らしに影響する災害リスクには、水害、土砂災害、地震など、いくつかの種類があります。
国土交通省と国土地理院が運用するハザードマップポータルサイトでは、洪水や土砂災害、高潮、津波などの危険度が地図上で確認できるよう整備されています。
このような公的な地図情報を活用することで、自分や家族が暮らす地域にどのような災害リスクがあるのかを、事前に把握しやすくなっています。
まずは、賃貸物件の候補地がどの災害の影響を受けやすいのかを知ることが、安全な住まい選びの出発点になります。

近年は大雨による浸水被害や土砂災害が各地で発生しており、住まいの立地によって被害の大きさが大きく変わることが指摘されています。
そのため、賃貸物件を探す際には、家賃や間取りといった条件だけでなく、水害や土砂災害の想定区域と重なっていないかを確認することが重要になっています。
国のハザードマップポータルサイトでは、住所や地図から災害リスクを一覧できるため、物件広告だけでは分からない危険度を補うことができます。
こうした背景から、賃貸物件選びにおいても、立地条件とあわせて災害リスクを確認することが、基本的な検討項目として位置付けられています。

さらに、地震への備えという観点からも、ハザードマップの確認は重要になっています。
不動産会社を対象とした調査では、地震に備えるために確認すべき物件情報として、ハザードマップを挙げる回答が最も多くなっており、専門家の間でも優先度の高い情報とされています。
実際に、揺れの大きさだけでなく、地震に伴う液状化や土砂災害などの危険度も、ハザードマップを通じて確認することができます。
このように、地震対策として建物の構造や築年数を見るだけでなく、まずはハザードマップで周辺環境の災害リスクを把握する傾向が広がっており、賃貸物件選びでも同様の視点が求められています。

賃貸物件を探している方向けハザードマップの見方

まずは国が運営するハザードマップポータルサイトにアクセスする方法を押さえておくことが大切です。
国土地理院と国土交通省が連携して運用しているこのサイトでは、全国の洪水・土砂災害・高潮・津波などのリスク情報を一元的に閲覧できます。
検索画面で「ハザードマップポータルサイト」と入力すれば公式サイトが上位に表示され、そこから「重ねるハザードマップ」や「わがまちハザードマップ」へ進むことができます。
賃貸物件探しの前に、このポータルサイトをお気に入り登録しておくと、候補地ごとの災害リスクをいつでも確認できて便利です。

次に、賃貸の候補地ごとの危険度を確認する基本操作として「重ねるハザードマップ」の使い方を押さえましょう。
トップ画面から「重ねるハザードマップ」を選択し、検索窓に候補物件の住所や最寄りの地名を入力すると、その周辺の地図が表示されます。
画面左側のメニューで洪水や土砂災害、津波など確認したい災害種別にチェックを入れると、該当するリスクが地図上に色分け表示されます。
候補が複数ある場合は、同じ条件で順番に住所を入力し、浸水の深さや土砂災害の有無を比較しながら検討すると、立地ごとの安全性の違いが見えやすくなります。

さらに、色分け表示の意味を理解しておくと、賃貸物件の安全度をより具体的に判断できます。
洪水や内水、高潮、津波については、想定される浸水の深さごとに色を変えて表示する仕組みが用いられており、国土交通省の手引きでは浸水深を段階的に区分して色分けする考え方が示されています。
土砂災害については、がけ崩れや土石流などのおそれがある「土砂災害警戒区域」や、建物の損壊リスクが高い「土砂災害特別警戒区域」が、一般に黄色や赤色系統で区別されます。
津波に関しても、津波浸水想定域や津波災害警戒区域などが色分けされており、どの範囲まで浸水し得るかを把握することで、賃貸物件の階数や避難経路を検討する際の重要な判断材料になります。

ハザードマップと照らして賃貸物件を選ぶチェックポイント

まず、候補エリアの災害リスクごとに、自分が「避けたい場所」と「妥協できる範囲」を整理しておくことが大切です。
国土地理院のハザードマップポータルサイトでは、洪水・土砂災害・津波などの災害リスク情報を重ねて表示できるため、どの災害をどの程度まで許容するかを具体的に考えやすくなります。
例えば、浸水の深さが深い区域や土砂災害警戒区域は極力避け、想定浸水が浅い区域は、防災対策や階数を工夫して検討するというように、優先度を段階的に決めるとよいです。
このように事前に基準を決めておけば、家賃や広さだけに流されず、災害リスクも含めて納得できる物件選びがしやすくなります。

次に、最寄り駅や通勤・通学ルートと、浸水想定区域や土砂災害警戒区域との重なりを確認しておくことが重要です。
重ねるハザードマップでは、基盤地図上に洪水・土砂災害などの情報を重ねられるため、自宅から駅まで、また主要な通勤・通学ルートが高リスクエリアを通過していないかを確認できます。
浸水想定区域を通る場合は、雨量が多い日には別ルートをとれるか、少し遠回りでも標高が高い道を選べるかなど、代替ルートの有無も検討しておくと安心です。
普段よく利用する道ごとにリスクを把握し、通行が難しくなったときの行動をイメージしておくことが、防災意識の高い賃貸物件選びにつながります。

さらに、避難所や避難経路の位置、周辺との標高差を意識して立地を確認することも忘れてはいけません。
多くの自治体や国のガイドラインでは、ハザードマップを使って自宅と避難所、避難経路を事前に確認し、安全な経路や代替ルートを検討しておくことが推奨されています。
水害リスクがある区域に住む場合は、標高が高い避難所の有無や、避難経路上に土砂災害警戒区域や浸水深が深い場所がないかをチェックし、できるだけ高低差を意識した経路選びを心掛けるとよいです。
こうした情報を踏まえて物件の立地を比べることで、同じ家賃や広さでも、より安全性の高い賃貸物件を選びやすくなります。

内見時にできる災害対策と賃貸物件の安全性確認

内見では、まず建物の構造種別や築年数を確認し、地震に対する安全性の目安とすることが大切です。
特に1981年6月以降に建築確認を受けた建物には新しい耐震基準が適用されているため、その点を一つの判断材料とできます。
あわせて、外壁や柱に大きなひび割れがないか、敷地の地盤が極端に傾斜していないかなども目視で確認すると安心です。
これらの情報を事前に確認したハザードマップの災害リスクと照らし合わせ、建物自体の安全性を総合的に判断することが重要です。

次に、内見時は部屋の位置と浸水リスクの関係を意識することが欠かせません。
ハザードマップで浸水深が想定されている区域では、1階より2階以上の方が水害時に避難しやすい場合があります。
一方で、避難のしやすさという観点からは、階数が高過ぎると階段利用が必要になり、高齢の方や小さな子どもがいる世帯には負担になることもあります。
エントランスや駐車場、機械式駐車設備などが浸水想定の低地側に集中していないかも併せて確認し、自分の生活スタイルと水害リスクの兼ね合いを考えることが大切です。

さらに、停電や断水が起きた場面を具体的に想像しながら設備を点検する視点も重要です。
共用部分や専有部分の階段や廊下に非常照明が設置されているか、エレベーター停止時に階段のみで出入りできる動線があるかを確認しておきます。
給水方式によっては停電時に上階で水が使えなくなる場合があるため、管理会社から給水方法や非常用給水設備の有無を聞いておくと安心です。
あわせて、ガスや電気設備の安全装置、非常用トイレや備蓄品を置ける収納スペースの有無なども確認し、災害時に生活を維持しやすい賃貸物件かどうかを見極めることが大切です。

まとめ

賃貸物件の選び方では、家賃や間取りだけでなく、ハザードマップで災害リスクを確認することが欠かせません。
水害や土砂災害、地震などの危険度を事前に把握しておくことで、安心して長く暮らせる住まいを選びやすくなります。
候補物件の住所や通勤・通学ルート、避難所までの経路を一緒にチェックすれば、いざという時の備えも万全になります。
当社では、ハザードマップの見方から物件選びのご相談まで丁寧にサポートいたします。
災害に強い賃貸物件探しで不安や疑問があれば、まずはお気軽にお問い合わせください。